地域連携事業
新着情報
- 2023.11.09 連携事業 令和5年度 秋の体力測定会を開催しました
- 2023.07.07 連携事業 7月5日(水) 川中島町福祉推進委員研修会に参加しました
- 2023.06.22 連携事業 令和5年度 春の体力測定会を開催しました
- 2022.05.31 連携事業 5月28日(土)体力測定会を開催しました
- 2021.10.06 連携事業 長野市との連携事業「発達障害に関する研修会」を開催しました
全学部の教職員と学生が参加する地域連携事業を実施しています。医療・福祉・介護・健康づくり・予防などの観点から、地域住民や地方自治体、公共団体、医療福祉施設など異なる分野の人たちをつなぎ、多彩な取り組みを展開しています。
地域社会との連携活動
新型コロナウイルス感染症の影響で地域連携事業の実施が困難でした。
そのような状況の中でも学生は、大学で定める活動ガイドラインを遵守し、連携活動に参加しております。
そのような状況の中でも学生は、大学で定める活動ガイドラインを遵守し、連携活動に参加しております。
地域の健康増進と人材育成を図るため、近隣の市と連携協定を結んでいます。市民全体を対象とした健康増進活動や保健活動等の分野で協力し合い、活動しています。また住民自治協議会の連携事業としても参加し、楽しみながら健康づくりを考える機会を設けています。
主な活動の一例
■ 体力測定会
川中島町住民自治協議会との連携事業として、体力測定会を開催しました。身長・体重・脚長・握力、ファンクショナル・リーチ・テスト、開眼片脚起立時間、2ステップテスト、10ｍ歩行速度について測定しました。新型コロナウイルス感染症対策として、広い本館の講堂で行い、全員マスク着用、常時換気、手指消毒・測定機器消毒により感染対策を取った上で実施しました。
■ 歩行寿命を延ばそう
「足腰の健康」をテーマにした講演、「脳活性化リハビリテーション体操」、「自宅でできる健康増進体操」を実施しました。受講者は、聞くだけでなく脳や全身を使った体操などにより「歩くこと」についての知識を深めました。
■ すこやか歩行測定会
地域の参加者がこれからも長く歩き続けるため、それぞれの基礎的な体力と筋力、バランス感覚、柔軟性などについて測定しました。教員の指導の下、学生たちが測定を補助しました。
■ 長野市との連携事業 「発達障害に関する研修会」
配慮を必要とする児童が教室で安心して学べるための支援の基本となる「発達の滞りを示す児童の視点」について講演を行いました。配慮を必要とする児童の療育は、治療と教育により成り立ち、治療は作業療法士等により、教育は教員等により行われ、児童の症状の理解と解釈からいくつかの対応が生まれるとの事です。
地域保健医療研究センター
本学の学問的基盤を強化するため、科学研究費補助金等の学外研究費の新規獲得を支援することにより、特に若手教員の本学における研究環境整備につなげます。また、公的研究費等の不正使用及び研究活動上の不正行為を防止する計画を実行することにより適正かつ効率的な運営及び体制づくりを進めます。
主な活動の一例
■ 飯山市連携記念講演会
長野県飯山市が65 歳以上の住民を対象として平成22 (2010) 年から行っている基本チェックリスト調査のデータを解析し、結果を令和元(2019)年の連携記念講演会で発表しました。また、歩行寿命を延ばそうと題した講演も行いました。
産学連携プロジェクト
本学では、医療・保健の分野で高度な専門性を持つ教員陣が、人体の構造や生理的機能、認知機能を含む精神機能、脳科学、福祉工学、人間工学などの知識を実践的な研究や開発に生かし、企業や地域社会に貢献する産学連携プロジェクトに取り組んでいます。
学生たちも積極的に参加することができる環境を整えており、実践的な学修機会を提供しています。この取り組みにより、問題発見能力や問題解決能力の向上、専門分野での深い知識の修得、学問に対する熱意や関心の高まりが期待できます。また、産学連携プロジェクトに参加して実践的な能力を身につけることは、卒業後の就職や進路において強いアピールポイントとなります。これらは、社会で活躍でき、必要とされる人材を育成することにつながります。令和4（2022）年度と令和5（2023）年度には、自動車メーカーの株式会社SUBARUとの共同研究も実施しています。
学生たちも積極的に参加することができる環境を整えており、実践的な学修機会を提供しています。この取り組みにより、問題発見能力や問題解決能力の向上、専門分野での深い知識の修得、学問に対する熱意や関心の高まりが期待できます。また、産学連携プロジェクトに参加して実践的な能力を身につけることは、卒業後の就職や進路において強いアピールポイントとなります。これらは、社会で活躍でき、必要とされる人材を育成することにつながります。令和4（2022）年度と令和5（2023）年度には、自動車メーカーの株式会社SUBARUとの共同研究も実施しています。
